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既卒は就職できない?内定を勝ち取るためのコツとは

「既卒は就職できない、なんていう話をよく耳にするけれど、やっぱり本当なの?」こんな風にお悩みの既卒者も、実際にはたくさんいることでしょう。けれど実際のところはどうなのか、よくわかっていない人も少なくありません。

そもそも、既卒で就職できないのでしょうか?これまで何千人もの就職活動の支援をしてきましたが、就職は可能です。そう聞くと、「選ばなければでは?」というご心配の声もお聞きします。

たしかに、100%と新卒とは同じとは言いませんが、現在は売り手市場ですので条件次第では、新卒同様に就職活動をすることも可能です。

では、ここでは、既卒で就職活動をすることになった場合の、内定を取るときのポイントを具体的に解説していきます。

「既卒は就職できない」というのは嘘?

「既卒は就職できない」なんて言葉を聞くと、就職活動へのモチベーションも下がってしまいますよね。「既卒が就職できないなんていうのは嘘」という言葉も耳にしますが、現実はどうなのでしょう?

実際には既卒でも就職はできる!

既卒でも就職は可能です。既卒の就職状況の実態に関しては国が実施している調査とマイナビが調査しているデータがあります。

具体的に紹介をしましょう(2019更新)このデータを見ると、マイナビ2019に登録している既卒者は40089人います。また、卒業3年目で活動している方も回答者にはいます。実は既卒者で就職活動をしている人は意外に多いのです。(参考:「2018年度マイナビ既卒者の就職活動に関する調査」)

マイナビの調査(2018年8月27日~8月31日までが調査期間)によれば、2018年度既卒の内定率は45.0%、2017年度既卒は44.0%、2016年度既卒は45.0%、2015年度既卒は43.2%と、全体を通して4割以上の既卒者が内定をもらっているがわかっています。

実際のところ、既卒であっても半数に近い人が正社員へ就職できているのが現状なのです。しかも、調査した3学年においては、内定率も大きく上昇しています。

ここからみてもわかるように、インターネット上で「既卒は就職できない」「既卒は終わり」という原稿をみた場合は作成日の確認をすることがオススメです。数年前と今では環境が大きく変化しているからです。既卒だからといって内定をもらえないというのは間違いであり、正社員の実績がない既卒でも就職できる可能性は十分にあります。

ただし、何もしなくても有利になるわけではない

だからといって、すべての既卒者が就職できているわけではありません。先述したデータをもとに考えれば、約6割の人は内定をもらえていないわけです。就職することは可能ですが、実際には新卒と比べると厳しくなるのは本当です。

実際に既卒で就職活動をした場合、「新卒と区別されている」と感じた人は5割近くいるといわれています。先述のマイナビの調査では、2018年8月に調査した現役学生(新卒)の内定率は83.4%。現実的に、既卒の内定率との差が大きいことがよくわかります。

また、企業では多くの企業が既卒も応募可能としていますが、実際に内定になった既卒者は少ないとも言われています。
実際に支援をしていると、「内定をもらいやすい人」「もらいにくい人がいます」とくにもらいにくい人にはいくつか共通した特徴もありますのでご紹介します。当てはまる場合は、意識して改善していくとよいかもしれません。

既卒の就職活動が厳しくなる4つの要因

既卒者が就職活動を進めていくうえで、スムーズに内定をもらえない・活動が厳しくなるのには、主に4つの要因が考えられます。自分自身にも当てはまることはないか、今一度確認してみましょう。

最大の要因は「行動量の少なさ」

先述したマイナビの既卒者調査を見ると、新卒学生と既卒者を比較すると、就職活動の活動量は現役生をはっきりと下回っていると記載されています。具体的な活動内容は、エントリー数において、現役学生が平均26.0社なのに対し、既卒者は平均14.6社。面接受験社数において、現役学生が平均9.0社なのに対し、既卒者は4.6社とそれぞれ既卒者のほうが少ない結果が出ています。

これは支援者としての感覚とも合っています。
エントリー数が減少するのは、受けられる企業が少ないためです。また、書類の通過率が新卒の時比べると低くなると感じています。最初のエントリーする企業探しが精神的にも厳しい時期ですが、エントリーをし続けていると内定にはかなりか確率でつながります。

「こだわりの強さ」が強すぎる?

次に未内定者の特徴で多いのが求人内容にこだわりすぎることです。受けられる企業が超大手企業のみだったり、希望する職種・業種の範囲が狭すぎたりするパターンがよく見受けられます。業種や職種を変えると十分内定がでるはずなのですが、「受けられる企業」そのものが少なくなり、就職活動が長期化することがあります。例)出版社の編集しか受けたくない。

「慎重すぎる」ために「はじめの一歩」が踏み出せない!

求人情報は日々欠かさずチェックしているのに、なかなか就職活動が進まない人もいます。それぞれの企業のメリット・デメリットなどを分析しすぎて、行動が慎重になってしまっているケースです。結果として、応募せずに終わることが多いです。

「はじめの一歩」には勇気が必要です。極端な話ですが、内定をもらってから辞退することも可能です。一番目の行動量にもつながりますが、書類だけで判断せずに社会人や企業との接点を増やすことも重要です。(面接練習にもなります)

能力はあっても、自信がない

本来は能力があるのに、自分に対して自信がない。特に「既卒」ということで、なんとなく自信がないような行動をとったり発言をしたりしているケースです。その雰囲気を面接官が感じ取り、採用選考過程で脱落しています。私は変にテンションを高く、笑顔で面接をするのは不自然だと感じます。実際、無理もあるでしょう。でも、発言そのものがネガティブだったり、行動が消極的になってしまうと面接官の立場ではプラスの評価がしにくくなってしまいます。面接はプレゼンテーションの場でもあるので、自分の魅力を伝えることが重要になります。

「既卒期間」も重要ポイント

卒業後の期間も重要です。特に大きな境目は1年目と4年目です。

平成30年1月23日 JILPT「労働政策フォーラム」内で使用されているデータには、卒業後の経過期間に上限がある事業所のうち93%は、既卒であっても2~3年以内であれば新卒の採用枠で受け入れています。逆に3年以上になると受け入れ企業がぐっと減ります。ここ数年で卒業後3年以内は受け入れる企業が増えているため年々受けやすくなってきているというのが現状ですが、実際にはエントリーをしても書類で受からないこともあるようです。そのため、受かりやすい1年目と3年が経過した4年目では少し差があるという解釈をしています。(このデータは、「既卒可能」という企業を100で表したものです。)

既卒者が内定を勝ち取るために必要な3つのコツとは

既卒であっても就職できます。では、どのような活動をしていくと内定を勝ち取る近道となるのでしょうか?ここで、既卒者の内定への3つのコツをご紹介します。

企業の絞りこみ方を見直して視野を広げる

企業を絞り込み過ぎているために、苦戦されている方がいます。

新卒の就職活動でも、「業界を絞り込む」ことをやたらと指導する人がいますが、実は就職する上で業界を絞り込みすぎる必要はありません。むしろ絞り込みすぎることで弊害があることもあります。そのため、就職先としてどのような基準で企業を絞り込んでいるか再確認してみてください。例えば、職種・業種とも1~2つ程度にしぼっている場合、もう少し範囲を広げるべく業界研究・自己分析などを行ってみましょう。

実際に面談時に絞り込み方法をかえるだけで、内定が出るようになった方も多数います。

これまでの就職活動でうまくいかなかった原因を分析する

長期間にわたって就職活動を続けている人に多いのが、振り返りの時間を取れていないことです。選考に落ちたのであれば、「なぜ落ちたのか」「どこを改善すればいいのか」自分の行動を振り返って客観的に分析する必要があります。

ポイントは「何がダメだったか?」という過去を見るのではなく、「これからどうすればいいか?」とう改善点に注目することです。

やり方を間違えて就職活動で行き詰っている方も多数います。

自分自身の問題点が、提出書類にあるのか、面接での回答内容にあるのか、身だしなみやちょっとしたビジネスマナーにあるのか、よく分析して改善点を見つけることで、驚くほどスムーズに内定を勝ち取る可能性もあります。

やりたいことは何なのかをはっきりさせて自信を持つ

就職活動が長引く・うまくいかないと、自信がなく前向きに就職活動を進められていない人もいます。

一番もったいないケースです。これは本来のあなたのポテンシャルが発揮されずに面接を受けている状態です。一度休むこともいいですし、自分の気持ちの充電を行うことも立派な就職活動です。また、自己分析をしっかりと行い、自信を持って行動に移せることが大切です。

既卒・フリーター就活の上手な進め方

まとめ

既卒だからといって自信をなくすことなく、積極的に就職活動を進めていくことが重要です。行動量が少なくなっていけば、就職活動へのやる気も徐々に失われていき、「既卒だからだめなんだ」と卑屈な考えに陥ってしまう恐れもあります。
自分の輝く将来に思いをめぐらせ、視野を広げて「できること・やりたいこと」を仕事にできるよう諦めずに就職活動していきましょう。

一人で求人情報を見極めるのが難しい場合、ハローワークや人材紹介会社を活用する方法もあります。相談してみてください。
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